患者様に1日でも早く活き活きとした

社会復帰の為に!

サービス提供会社の想い

全ての始まりは、病気や怪我で困られている方を手助けしたい。

就労環境や人間関係(ハラスメント)を理由とした「退職者」の多さに気付かされました。中でも、ストレス疾患等でお悩みの方が多く、退職と言う1歩を踏み出せない、環境改善に至らずに悩まれている方が多い事に驚かされました。弊社では「退職コンシェルジュ」を新事業として開始いたしました。ストレス性疾患を中心に病気や怪我でお悩みの方、それらを主原因として退職に踏み切れない方へ明るい未来を提供する事が私達の使命です。

                              CREED BANK株式会社

代表取締役 磯田 幸四郎

​各種、患者様に寄り添うサービス

患者様の立場に立って、医療以外で支えること!

​医療機関様と民間サービスの連携をお願いします。

​コラボリンクが自信を持ってジョイント致します。

民間サービスは、何処でも良いと言うわけではありません。

以下の理由から、あらゆるサポートが一貫して可能だからです。

・患者様の社会的要因は様々であること

・職場の問題の場合の (退職・転職・就業サポート)対応相談が可能

・傷病給付や障害年金の申請サポート等

・民間で患者様へ良心的に寄り添うサービスだからです。

​◎医療機関様のメリット

医療機関様に於かれましては、患者様の通院に際して、最新の医療を提供されていると思います。

患者様は医療機関の先生へ最初に相談します。治療以外の環境を民間サービス会社が適宜受け持つ事により、医療的改善と患者様が於かれている環境へ寄り添う事で大きな改善に繋がるのでは無いでしょうか!

​先生はあらゆる悩みに適宜、寄り添ってくれた。

​信頼関係構築と口コミに大きく寄与します。

✔ 日々の診療で、悩みまで聞くことが時間的に不可能

✔ 職場の環境の要因は分かっても改善まで踏み込めない。

✔ 働けない事による将来の不安は大きいものがある。

✔ 働けない事による金銭的不安を持っている。

✔ 投薬改善には限界があると思う。

✔ いきなり現職復帰への不安が患者様にとって大きくのしかかる。

​✔ 先を見失っている。

そこを、解決、お手伝いたします。

​当社のジョイント企業が、患者様の身になり、貴院の指示により、連携してそっと寄り添います。

 

ストレス性疾患でお悩みの状況

・病気に対する症状分析・改善     (医療施設様が提供)

​中心に患者様を!連携で環境改善のお手伝いを提供いたします。

 

患者様に寄り添うサービスとして一貫システムで提供いたします。明日への活力をそっと患者様に寄り添いサービスする会社です。

●就労的なストレスでお悩みの方へ(現況)

・ハラスメント等で悩んでいる。

・退職したいけど出来ない。

・転職したいけど踏み切れない。

・苦痛な職場環境だけど休めない。

●現況から将来の不安な方へ(未来)

・精神疾患で休んでいる。

・働けないので収入が無い事の不安。

・自分をついつい責めてしまう。

・金銭面のストレス

​現在社会のストレス疾患が多くなった背景

精神疾患の患者は約420万人、外来で増加傾向 厚労省

 

厚生労働省によると、2017年時点での精神疾患の患者数は約420万人で、3年前よりも約27万人増えた。

特に精神疾患による外来患者が増加傾向にある。一方、入院患者は過去15年で減りつつあるものの、精神科病床に5年以上入院する人が9万人を超えていることも明らかになった。

厚労省が20日の中央社会保険医療協議会・総会で報告した17年の「患者調査」の結果によると、17年時点での精神疾患患者数は、前回調査の14年よりも約26万9,000人増の約419万3,000人。

このうち、

 

●外来患者は約389万1,000人(14年比28万人増)で、入院患者は30万2,000人(同1万1,000人減)だった。

精神疾患の症状別

躁うつ病を含む「気分・感情障害」が約124万6,000人

・「神経症性障害、ストレス関連障害および身体表現性障害」(約82万8,000人)

・「統合失調症、統合失調症型障害および妄想性障害」(約63万9,000人)

・「認知症(アルツハイマー病)」(約51万3,000人)

一方、入院患者では、

・「統合失調症、統合失調症型障害および妄想性障害」が(約15万4,000人)

・「認知症(アルツハイマー病)」(約4万9,000人)

・ 躁うつ病を含む「気分・感情障害」(約3万人)

厚労省は、認知症(アルツハイマー病)や気分・感情障害による入院患者数の伸びが大きいと指摘している。

中央社会保険医療協議会 総会資料(第434回 11/20)《厚生労働省》

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